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シャドーサイトとは?設計から作成のポイントまで解説!

「シャドーサイト」という言葉を聞いたことがありますか?災害や不祥事などが起きた際に企業がWebサイト上で行うべきことを取り決め、平常時から備えておき、緊急事態発生時に被るダメージを最少限に留めるためのサイトのことを「シャドーサイト」といいます。WebにおけるBCP(事業継続計画)に取り組むということと同義と考えてよいでしょう。今回はこの「シャドーサイト」についてご紹介していきます。

緊急対応

目次

シャドーサイトとは

シャドーサイトとは、事件、事故、不祥事が発生した場合に想定されるリスクへの対応に特化してデザインされたWebページのことです。通常営業している状態のWebサイト公開を自粛し、お客様に必要な情報のみをすみやかに伝えるために設計します。

実際に緊急事態が発生してから慌ててWebページの対応に追われるようでは遅いので、シャドーサイトを事前に準備しておくことが必要といえます。

シャドーサイトの例

①不祥事の発生時

通常のWebサイトを閉鎖。一切の装飾をなくし、謝罪と報告のページに切り替えます。「起きた事実」「現在の状況(企業の立場)」「今後の対応」を報告します。さらにWebユーザーに被害が及び、問い合わせが予想される場合には「連絡先」の簡潔なリスト化も必要です。

②経過報告

状況の経過に伴い、「更新一覧」コーナーを追加して、随時報告を続けます。

③終息期

商品やサービスなど、他の主要ページへのリンクが徐々に復活させていきます。

シャドーサイトのメリット

事態の悪化を回避

シャドーサイトは、不祥事や炎上などを起こしたあと、さらに事態を悪化させないことを目的とします。内容を絞り込むことで、お客様に対して誠実で適切な対応し、新たなトラブルを回避することを目指します。

サーバーダウンを回避

またマスコミ報道などにより、通常よりもアクセスが殺到することも考えられますので、一時的に表示するページを軽量でシンプルなものにしておくことは、サーバーダウンを回避することにもつながります。

人命に関わるような場合は必須

特に、お客様の命や健康に関わるような商品やサービスを提供している企業では、BCPの一環としてシャドーサイトの準備は必須と言えます。トップページを謝罪文に変更するだけでなく、お客様が保存しているブックマークから直接下の階層に訪問することがないように、一時的に全閉鎖することも必要です。

シャドーサイト準備の手順

準備

想定される問題の洗い出し

まずは自社で想定される問題レベルを、時間の経過と共に4段階に分けて定義してみることをお勧めします。

「高」…通常業務が停止するような、深刻な問題が発生した直後(第一報)
「中」…通常業務が停止するレベルの問題が、ある程度沈静化してきた段階
「低」…問題レベルが中程度以下、あるいは沈静化した段階
「最低」…問題レベルが軽度、あるいは通常業務再開のタイミングを見極める段階

シャドーサイトの設計①複数テンプレートを準備する

シャドーサイトは多くの場合、問題のレベルの違いや、問題発生からの経過時間に応じて、掲載する情報を段階的に切り替えるという対応を行っています。そこで事前に、問題のレベル別に、シャドーサイトのデザインテンプレートを複数用意しておきます。テンプレートはCMS上に置いておき、問題発生時には担当者がすばやく作成・公開できるようにします。

シャドーサイトの設計②更新手順を確立しておく

シャドーサイトは謝罪を公開して終わりではなく、問題の経過をすばやく反映させることが求められます。このための環境やワークフローの検討も重要です。万が一の際、容易に更新ができる仕組みをつくっておきます。

緊急度「最低」バージョンを自然災害のお見舞い文にも活用する

近年、自社が起こした問題だけではなく、広範囲に及ぶ自然災害も多発しており、民間の災害支援も重要になってきています。そのような場合に備え、企業Webサイトのトップページには、ファーストビューの位置に「緊急告知枠」を用意しておき、必要なタイミングでテキストを表示できるようデザインしておくことも大切です。トップページの「緊急告知枠」は、問題レベルが軽度な事態や、通常営業のWebサイトへの切換時にも使うことができます。

まとめ

昨今では、炎上時における対策などは欠かせません。緊急の事態において素早く、適切な対応できるか、といった点も企業の姿勢として求められています。また、自然災害の多い日本では、天災におけるその日の対応や遠隔地へのお見舞い文などは、備えておいて損はありません。

シャドーサイトをホームページに入れたい、予測される事態に対策をしておきたい、など自社サイトで改善したいところはありませんか?フォームからのご相談も承っております。ぜひお気軽にお問い合わせください。

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この記事の著者

itra
ITRA株式会社

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